近年になって増えてきた家族葬とは、故人と特に親しかった人々だけで見送る葬式です。

費用を節約できるなどメリットが多く、検討するだけの価値がありますが、故人との付き合いによっては逆効果になります。

この記事で家族葬のメリット・デメリットをご紹介します。

最近増えている家族葬とは？

実は、家族葬には明確な定義がありません。

現在では家族や親しい友人を中心とした少人数でのお葬式の総称として用いられることが多いです。

基本的な式の流れは一般的な葬儀とほぼ同じですが、少人数のため、一人一人の想いが反映しやすいという特徴があります。

家族以外の参列者もいる

誤解されがちですが、家族葬は家族だけで葬儀をすることではありません。

喪主になる家族の他に、生前の故人または遺族が招いた人も参列します。家族以外の参列者もいるため、誰に案内状を出すのかを早めに考えておく必要があります。

日本の葬儀では色々な作法を守ることが求められるため、プロである葬儀社とよく協議したうえで進めましょう。

よくある家族葬の参列者は、故人と親しかった友人や、仲良くしていた親戚です。近所に住んでいる人や仕事上の関係者については、原則的に呼びません。

家族葬は社交辞令を抜きにして、故人が生前に親しくしていた、もしくは遺族が家族ぐるみで付き合っている間柄のみで行います。

家族葬と密葬は全く違う葬儀

家族葬は通常の手順で進める小規模な葬儀のため、密葬とは全く違う進行です。

密葬ではあらかじめ身内だけの葬儀を行った後に、改めて本葬で外部の人間とのお別れになります。

基本的に、密葬は社長など多くの人を率いているVIP用の葬儀とされています。有名人についても、大勢のファンが詰めかける可能性が高いことから密葬が選ばれています。

明らかに葬儀の参列者が多いことがわかっている場合は、家族葬は不向きです。葬儀は故人と会える最後の機会ですので、わざわざ弔問に訪れた人を無下に扱うことはできません。

家族葬が選ばれている理由

家族葬が選ばれる理由は、一般的な葬儀に比べ費用が安いだけではありません。

「自分が亡くなった時、遺族に迷惑をかけたくないので葬儀は簡素で良い」、「家族だけが見送ってくれれば良い」と考える現代の価値観に合っているからです。

家族葬は故人を偲ぶための時間が多い

一般的な葬儀では、次々と訪れる参列者への対応に追われます。しかし、家族葬は少人数で行うため、一人ずつ挨拶できる時間がとれます。

故人や遺族が納得している場合は、無宗教でライトなお別れ会にする方法もあります。最近では従来のお通夜を省いて、告別式だけで葬儀を行う形式も増えてきました。

また、家族葬には、レストランやホテルでシェフの料理を味わいながら故人との思い出を懐かしむ、故人が手掛けていた趣味にまつわる作品を見ながら最後の別れを惜しむなど、さまざまなバリエーションがあります。

家族葬で気を付けなければいけない注意点

費用を抑え、故人を偲ぶために少人数での葬儀を望む方にとって家族葬はメリットが多いのですが、デメリットもあります。

家族葬を行う前に知っておくべき注意点についてご紹介します。

香典が少ないので遺族の支払いが増える

参列者が少ない家族葬は費用を抑えることができますが、香典を葬儀の支払いに充てることが難しくなります。そのため、一般的な葬儀より家族葬の支払い額の方が増えてしまう場合があります。

これは家族葬で一番の落とし穴になるので、事前に支払いの流れについて確認しておくべきです。

葬儀にさまざまなオプションをつけてしまうと、後から高額の請求に悩まされる恐れがあります。葬儀社の営業マンのセールストークに押し切られるのではなく、故人や遺族のためになる家族葬を心がけましょう。

初めて家族葬をする方は一般的な葬儀の感覚で依頼せず、まずは葬儀社のWEBサイトで家族葬の費用を比較し、予算の上限を決めてから葬儀社に連絡を取りましょう。

家族葬において優良な葬儀社を選ぼう

葬儀社は大きく分けて3種類あります。

葬儀サービスを自社で提供する葬儀社、もうひとつは葬儀専門会社を紹介する葬儀紹介会社、そして自社で受注した葬儀を提携している葬儀社へと仲介する葬儀仲介会社です。

大手だからといって優良とは限らないので、家族葬で評判が良い業者を選びましょう。

全てを含めた見積りで比較しよう

最低限のセットがある無宗教式の家族葬の費用は、平均40万円です。病院から火葬場までの寝台車や棺は基本サービスに含まれているものの、焼香などの宗教の道具はありません。

葬儀社を選ぶポイントは、全ての内訳をきちんと記した見積もりを書面で出してくれるかどうかです。ご遺体を渡した後にキャンセルすると深刻なトラブルになるため、良心的な葬儀社を早いうちからリストアップしましょう。

病院と提携している葬儀社

病院に出入りしている葬儀社に依頼すると、通常より費用が高くなる可能性があります。

病院と提携しているということは、葬儀社が病院に紹介料を払っています。病院と提携している葬儀社に葬儀を依頼すると、その紹介料を私たち利用者が何らかの形で負担させられてしまうからです。

最期を病院で看取る場合、病室で医師が死亡の診断をし、看護師が死後処理をした後に病院の霊安室へと遺体が運ばれます。この時、ご遺体を霊安室へ運ぶ白衣を着た人が葬儀社のスタッフです。

通常、病院の霊安室は1～2時間しか利用できず、病院からすぐに搬出するよう指示があります。そのため、霊安室でゆっくりと葬儀社を選ぶ時間はありません。葬儀の相場価格がわからない遺族に対し、葬儀社のスタッフは割高な見積もりを提示することができます。

病院に出入りしている葬儀社は高くなりやすいので、喪主になる予定の家族が数社に相談しておくのがベストです。

手続きなどのサポートについても確認

葬儀は、その前後に故人についての届出や手続き、それから供養もあります。形見分けや遺品整理は荷物の整理を行うためだけではなく、遺族の気持ちを整理するためにとても大切なことです。

家族葬プランのある葬儀社によっては、必要になる手続きの代行やアドバイスもしてくれます。故人の遺産の棚卸しなど、期限付きの手続きと対応が求められる時期には、一括で請け負ってくれるアドバイザーがいる葬儀社が頼りになります。

さらに、遺産相続といった各種手続きには原則期日が設けられているため、税理士などの専門家に相談した方が賢明です。特に行政機関への届出は重要で、申告をミスすると過少申告加算税、延滞税、無申告加算税、重加算税など様々なペナルティが科せられてしまう可能性があります。

家族葬を行う際の参列者へのマナー

家族葬の案内を出す範囲に決まりはありません。そのため、遺族が身内に向けた葬儀であっても、故人を慕う関係者が自宅まで押しかけてこないとは限りません。

家族葬にする旨を故人の知人にはしっかりと告知する必要があります。

訃報を知った部外者への対応に要注意

葬儀の日時や場所が決まり案内を出す際、葬儀は身近な人だけで行う家族葬のためできるだけ情報を他の人に広めないで欲しいことを忘れずに伝えましょう。

それでも故人の訃報を知った部外者が、「せめて最後の挨拶を」と押しかけてくる場合もあります。数名であれば葬儀社も大目に見てくれるものの、せっかくの葬儀を混乱させないように家族葬で部外者は招かないことを周知しておきましょう。

また、故人と親しい知り合いともなれば、「なぜ葬儀に呼んでくれなかったのか」と言われる可能性があります。家族葬に呼ぶかどうか迷った方がいる場合、案内しない理由を明確に伝えられる自信がないときは周知することでトラブルを避けられます。遺族の気持ちが第一ですが、葬儀でつながる人間関係もあることを忘れてはいけません。

まとめ

家族葬は一般的な葬儀に比べると故人を偲ぶ時間が多く、葬儀にかかるコストを抑られ、現代の価値観に合っている反面、限られた人数しか参列できずトラブルに発展したり、香典が少ないため遺族にかかる金銭的負担が増えてしまう場合もあります。

円満な家族葬は、故人の人間関係のチェックと正しい葬儀社選びで実現できます。メリットとデメリットを考慮し、故人や遺族、参列者が納得のいく葬儀を執り行いましょう。