親族や友人、知人などが亡くなられた際、場合によっては葬儀に出席するために仕事を休む必要があります。

葬儀とはいえ仕事の関係で他の方に迷惑をかけることになるので、連絡方法やマナーに気を付けながら会社に連絡をしましょう。

今回は、葬儀の際の会社への連絡の仕方について詳しく解説していきます。

葬儀の連絡を会社にするときのポイント

葬儀の都合で会社を休む際には連絡が必要になりますが、誰に伝えても良いというわけではなく、そこにはちょっとしたポイントがあります。

まず、会社の誰に伝えればいいのでしょうか。

【1】直属の上司

直属の上司は仕事内容を一番把握しているので、引継ぎの関係上、まずは直属の上司に連絡を入れましょう。

【2】人事部

直属の上司ではなく、会社の人事部が連絡窓口として機能している場合があります。

休暇の手続きや慶弔金の管理をしていることもあるので、社内のルールを確認しておくことも大切です。

【3】同僚

プロジェクトなどを一緒に進めている同僚にも、会社を休む旨を伝えておくことが望ましいです。

葬儀とはいえ、休暇は少なからず業務に影響を与える可能性があり、同僚に迷惑を掛けてしまうかもしれません。

連絡手段はなにがベスト？

葬儀の事を会社に連絡をする際は、基本的に電話での連絡がマナーとなります。

しかし、早朝や深夜など連絡が難しい場合は一先ずメールで不幸があった旨を伝えておき、時間を見て改めて電話をするのが良いでしょう。

会社への連絡の文例

いざ会社へ連絡をする際、どういった内容で伝えたら良いのでしょうか。

葬儀が決まるとその準備に慌ただしくなるので、できるだけ内容をまとめておき、スムーズに連絡ができるようにしておきましょう。

連絡する内容には、以下の内容を必ず記載しましょう。

1. 故人の名前・連絡する本人との関係
2. 亡くなられた日時
3. お通夜、告別式の場所と日時
4. 葬儀の内容や形式について
5. 迷惑を掛けてしまうことへのお詫び

また、親族だけで執り行う葬儀で香典や供花をお断りする場合は、その旨もしっかりと伝えておく必要があります。

ここでは会社への連絡の例文をご紹介します。

亡くなられた方が会社の社員の場合

○○(故人の名前)の妻で○○(名前)と申します。

お忙しいところ恐れ入ります。

実は、かねてより病気の療養中でありました○○(故人の名前)が本日未明に亡くなりました。

つきまして、通夜は○○(何月何日の何時)から、告別式は○○(何月何日の何時)から○○斎場で行うことになりました。

故人の意思によりまして、葬儀は家族だけで行いますので、ご弔問や香典、供花などのご厚志につきましては、お気持ちだけで辞退を申し上げさせていただきます。

ご迷惑をおかけいたします。どうぞ、よろしくお願いいたします。

こちらの文例はメール、電話どちらでも使用できます。

亡くなられた方が家族など身内の場合

まずは直属の上司や人事部に手短に電話で連絡をしておき、詳細についてはメールで送るのが一般的です。

＜電話で連絡を入れる場合＞

○○課の○○(名前)です。

急な電話連絡で申し訳ありませんが、本日、私の○○(亡くなられた家族との間柄、兄や妹など)が亡くなりました。

そのため数日間のお休みをいただきたく思いますので、よろしくお願い致します。

葬式の日程などはまだ決まっておりませんが、詳細につきましては決まり次第メールでご連絡させていただきます。

何かとご面倒、ご迷惑をお掛けしますが、よろしくお願い申し上げます。

<後日メールで連絡を入れる場合>

○○課の〇〇(名前)です。

お電話でもお伝えしましたが、本日、私の〇〇(亡くなられた家族との間柄、兄や妹など)が亡くなりました。
葬式の日程が決まりましたので、ご連絡させていただきます。

通夜：〇月〇日　〇時より
告別式：〇月〇日　〇時より
場所：〇〇斎場(通夜、告別式とも同じです)

〇〇斎場の住所、電話番号

喪主：〇〇
宗教：〇〇

つきましては、〇月〇日まで忌引きをいただきたく思います。お忙しい中、ご迷惑をおかけ致します。
何かございましたら、私の携帯電話にご連絡をお願い致します。

家族葬の場合でも会社に連絡は必要？

一般の葬儀であれば各所に連絡し、故人を偲ぶ会社の方々や友人、知人が参列しますが、家族葬の場合は状況が異なります。

ここでは、家族葬の場合の会社への連絡についてご紹介します。

まず、基本的に家族葬は家族や身内だけの葬儀になりますので、故人の意向により参列して欲しい方以外には葬儀の日時や場所などは伝えません。

しかし、家族葬といえど会社側に家族葬の旨を伝えないと弔問や香典を考えますので、家族葬を行う旨を伝え、弔問は辞退していただくようにします。

会社勤めの遺族であれば、忌引き休暇を申請できますので、漏れのないよう人事部などで手続きをしましょう。

また、案内状を出していない友人などには訃報を伝えるため家族葬の後に「死亡通知状」を出し、家族葬を行なった旨を報告するのがマナーです。

会社に連絡する際の注意点

葬儀に出席するため休暇について会社に連絡をする際、ちょっとした注意点があります。

後々トラブルにならないよう、また休暇をスムーズに申請するために気を付けておくべき注意点を挙げていきます。

通夜や葬儀の日時、場所をはっきりと伝える

会社に通夜や葬儀の連絡をする際、日時と場所は間違えないようはっきりと伝えます。

連絡を受けた会社は行うことが多く、関係者への連絡や供花の準備、代表者の参列準備など慌ただしくなります。

しかし、家族葬を行う場合で会社関係者の弔問を辞退する際、日時についてはあえて知らせない事もあります。

通夜や葬儀中でも繋がる連絡先を伝える

通夜や葬儀とはいえ急な休みを取るので、担当している業務についてはしっかりと上司や同僚に引き継ぎをする必要があります。

また、取引先からの急な連絡や引き継いだ内容で不明な点についての問い合わせが上司や同僚から来る場合があります。

連絡がつかない事で後々のトラブルとなる可能性がありますので、通夜や葬儀中でも繋がる電話番号やメールアドレスを伝えておきましょう。

葬儀の際の忌引きの日数は？

忌引き休暇やそれに伴う日数などは会社によって異なります。

また、忌引き休暇自体がない会社もあります。そのような場合には有給休暇の申請が必要になります。

また、親族でも近縁なのか遠縁なのか、関係の深さによって忌引き休暇の日数が変わることが大半ですので、こちらも併せて確認しておくと良いでしょう。

＜一般的な忌引き休暇の日数＞

遠縁といえども深い関係性であったり喪主を務める場合には、例外として長めに忌引き休暇を申請できる可能性があります。

また、自分と故人が三親等以上の関係の場合、忌引き休暇を認めていない会社もあるので注意しましょう。

まとめ

葬儀で休暇が必要になる場合、通常の休暇申請とは異なり一定のマナーやルールがあります。

特に連絡手段については信頼関係に影響するので、しっかりとマナーを守り連絡をすることが大切です。

また、会社によって忌引き休暇の日数が違う事があります。日数を間違えた事により取引先や社内でトラブルに発展する可能性があるので、会社の規定や就業規則を改めて早めに確認しておくのが良いでしょう。